2013年07月31日

「被害額1億3600万ドル」カンヌ宝石強盗事件

 国際映画祭で知られるフランス南部の保養地カンヌで28日、ホテルで開かれていた宝石展示会に武装した何者かが押し入り、宝石を強奪して逃走する事件が起きた。AFP通信によると、捜査担当者は奪われた宝石が4000万ユーロ(約52億円)相当と推定している。

 これに関連して、地元検察当局者はAFP通信に、奪われた宝石が数百万ユーロ(数億円)相当だと説明。4000万ユーロとの推定は「信頼度が低い」との見解を示した。

 AFP通信によれば、強盗は単独で、警備を擦り抜けて会場に侵入。宝石の入ったブリーフケースごと持ち去った。警察が犯人の行方を追っているという。(時事通信、2013.7.29)


 フランス南部カンヌの高級ホテルで28日午前、約4000万ユーロ(約52億1700万円)相当の宝石の入ったアタッシェケースを覆面姿の男が奪って逃走する強盗事件があった。カンヌでは5月の国際映画祭開催中にも別のホテルで、スター俳優に貸し出される予定だった約100万ドル相当の宝石が盗まれるなど、高額の宝石の被害が相次いでいる。

 仏フィガロ紙によると、28日午前11時半ごろ、高級ホテル「カールトン」で開催中の宝石展示会場にスカーフで顔を覆った男が拳銃を持って押し入り、ダイヤモンドが埋め込まれた腕時計などの入った複数のアタッシェケースを奪った。捜査当局によると、現場には警備員らがいたが、素早い動きに取り逃がしたという。捜査当局で詳細な被害額を算出中だが、フランスでは2008年にパリの宝石展示会場で約8500万ユーロ相当の宝石が奪われたのに次ぐ被害規模という。

 カンヌでは5月、スイスの宝石商が約200万ユーロ相当のダイヤモンド入りネックレスを盗まれる事件も起きており、今回で3件目。(毎日新聞)(毎日新聞、2013.7.29)


 フランス南部カンヌのホテルから宝石や腕時計などが奪われた強盗事件で、検察当局は29日、被害額が1億3600万ドル(約133億円)だったと発表した。同国で発生した強盗や窃盗事件の中で過去最大の被害となった。

 事件は28日の昼前、カールトン・ホテルで開かれていた宝石の展示会場で発生した。顔をスカーフや帽子で隠し、拳銃で武装した強盗が押し入り、宝石やダイヤモンドが散りばめられた腕時計など72点を奪って逃走した。

 カンヌでは今年5月にも、国際映画祭の開催中に200万ユーロ相当のダイヤモンドのネックレスがなくなるなど、2件の宝石盗難があったばかり。

 事件当初、地元メディアは被害額を約5300万ドルと報じていたが、実際はそれを大きく上回る結果となった。(ロイター、2013.7.30)


 フランス・カンヌ(Cannes)の高級ホテルで28日、武装した男が大胆にも単身で強奪した宝石の被害総額は1億300万ユーロ(約134億円)相当に上ると、検察当局が29日明らかにした。宝石強盗としては世界最大規模の被害額となった。

 当局は当初被害額を4000万ユーロ(約52億円)と推定していたが、事件が起きた展示会の出品物の照合確認を行ったところ、実際の被害額はそれより大幅に大きかったことが判明したという。

 今回の被害額は、2003年にベルギーで発生し約1億ユーロ(約130億円)相当の被害を出した世界最大とみられる宝石強盗事件とほぼ同じ規模となった。またフランス国内だけで見ると、2008年にパリ(Paris)の展示会から3人組の強盗がほぼ全ての展示品を奪い去り、8500万ユーロ(約110億円)の被害額を記録した事件を上回り、今回の事件が同国史上最悪となった。(AFPBB News、2013.7.30)
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三菱重工韓国人強制労働訴訟

 戦時中、三菱重工業に徴用された韓国人5人が同社に慰謝料の支払いを求めた裁判の差し戻し控訴審で、釜山高裁は30日、三菱重工業の賠償責任を認め、原告1人当たり8000万ウォン(約700万円)の支払いを命じる判決を言い渡した。戦時徴用被害者に対する日本企業の責任を認める判決は、2012年5月の最高裁、今月10日のソウル高裁に次いで3件目。

 日本政府は、請求権問題は1965年に解決し、個人補償は韓国政府が行うべきだとの立場で、改めて反発するのは必至だ。徴用被害者の請求権に関しては、韓国政府も日本と同様の立場を取っている。

 原告らは、44年にソウルなどで徴用され、広島の工場や造船所などで労働。満足な休日や外出の自由もなかった上、原爆で被爆する被害も受けた。原告は訴訟の途中で全員死亡し、遺族が継承している。(時事通信、2013.7.30)


 戦時中、日本に強制徴用された韓国人元徴用工5人が三菱重工業に損害賠償を求めた訴訟の差し戻し控訴審で韓国の釜山高裁は30日、1人当たり8000万ウォン(約700万円)を支払うよう命じる判決を言い渡した。日本企業への賠償命令は新日鉄住金に次ぎ2件目。三菱重工は最高裁に上告する方針。日本政府も「容認できない」と反発しており、対立が激しくなる可能性がある。

 日韓両国は植民地支配にかかわる請求権の問題を1965年の日韓国交正常化時に決着させた経緯がある。菅義偉官房長官は30日の記者会見で「日韓間の財産請求権の問題は日韓請求権協定で完全に最終的に解決済みだ。仮にこれと相いれない判決であれば、わが国として容認することはできない」と述べた。

 戦時徴用被害者を巡る訴訟では、昨年5月に初めて韓国最高裁が個人の請求権を認める判断を示した。ソウル高裁はこれを受けた差し戻し審で10日、新日鉄住金に原告1人当たり1億ウォンの支払いを命令。30日の判決はこれに続くものだ。新日鉄住金は30日付で韓国最高裁に上告した。三菱重工業も「不当な判決。すみやかに再上告手続きを進める」とコメントした。

 原告らは広島で強制労働させられ、原爆で被爆する被害も受けたとしている。原告を支援する大韓弁護士協会は判決後に声明を出し、和解に応じるよう三菱重工業に求めると同時に、韓国政府にも被害者支援の早期実行や日本政府との協議に乗り出すよう促した。

 韓国政府は日本政府と同様に、請求権問題は国家間では決着済みとの立場で、国内措置として既に一定の補償を実施。新たな支援措置も計画している。

 韓国内では同様の訴訟がこの1年で4件提起された。一連の判決を受け、新たな訴訟を起こす動きもある。(日本経済新聞、2013.7.30)


 戦時中に三菱重工業広島機械製作所(当時)などで強制労働させられたとして、韓国人の元徴用工五人が同社に損害賠償を求めた訴訟の差し戻し控訴審で、韓国の釜山高裁は三十日、元徴用工の個人請求権を認め、一人当たり八千万ウォン(約七百五万円、請求額一億ウォン)の支払いを命じる判決を言い渡した。

 戦後補償問題で韓国の裁判所が日本企業に賠償命令を出すのは、新日鉄住金(当時の日本製鉄)に対する今月十日のソウル高裁判決に次ぎ二例目。韓国ではこの二社や不二越(富山市)が被告の集団訴訟が別に四件進む。日本企業相手の提訴と賠償命令判決が続く見通しで、日韓関係に影響を与えそうだ。

 原告らは一九九五年に広島で提訴し、六五年の日韓協定による請求権消滅を理由に敗訴。韓国でも損害賠償請求権の消滅時効十年を理由に二審判決は請求を棄却したが、最高裁が差し戻した。

 この日の判決は日韓協定で請求権が消滅していないと判断。「請求権協定の交渉過程で日本政府は強制動員被害の法的賠償を否認した」とし、日本政府の姿勢を批判した。原告らは「原爆による後遺症などで身体障害にも苦しんだ」と指摘した。また、判決確定前でも、三菱重工が韓国内に保有する財産があれば差し押さえが可能とする「仮執行宣言」も付けた。

 三菱重工(東京)は「徴用工の補償を含む請求権問題は国家間の正式合意で完全かつ最終的に解決している。それを否定する不当な判決」とし、速やかに上告する。原告五人は死亡し、訴訟は家族らが引き継いでいる。

 日本政府は日韓請求権協定により、賠償問題は解決済みとの立場。韓国政府も従来は、従軍慰安婦などを除いて請求権は消滅したとの見解を示していた。(東京新聞、2013.7.31)


 従軍慰安婦を除いて韓国政府も請求権問題は決着済みとの立場にも関わらず原告が勝ってしまったこの訴訟。いくらなんでも無茶苦茶なのではないでしょうか。これでは韓国と条約を結んでも意味がないことになります。


 <【韓国の元徴用工訴訟】 新日鉄住金、敗訴確定時に賠償 戦後補償に影響も>
 朝鮮半島が日本の植民地だった時代に徴用され強制労働させられたとして韓国人4人が損害賠償を求めた訴訟で、被告の新日鉄住金(旧新日本製鉄)は韓国最高裁で敗訴が確定した場合には賠償に応じる意向であることを18日、明らかにした。

 日本政府は、1965年の日韓請求権協定で韓国人の個人請求権問題は消滅したとの立場から「完全、最終的に解決済み」としている。新日鉄住金の方針は民事訴訟とはいえ政府判断と異なり、半世紀近く続いた日韓両国の戦後補償処理に影響を与える可能性がある。

 ソウル高裁は、7月10日に韓国人4人に請求通り計4億ウォン(約3500万円)の支払いを命じる判決を出した。戦後補償問題で韓国の裁判所が日本企業に賠償を命じた初めての判決。新日鉄住金は判決を不服として最高裁に上告したが、判断が覆る可能性は低いとみられている。同社は「最高裁で敗訴が確定した場合は、世界規模で事業展開する企業として賠償に応じざるを得ない」としている。

 新日鉄住金は、個人請求問題に対する政府判断に基づき最高裁判決前の和解には応じない方針だ。一方、最高裁で敗訴が確定した場合に賠償を拒めば、韓国内の資産の差し押さえなど強制執行に踏み切られる可能性が高いため、賠償に応じる。

 7月30日には韓国の釜山(プサン)高裁が三菱重工業に対し、元徴用工の韓国人への賠償を命じる判決を出した。同社も判決を不当として上告審で争う方針。和解する予定はないといい「勝訴すると信じているが、万が一敗訴が確定した場合は、外務省や経済産業省と対応を協議する」としている。

 新日鉄住金、三菱重工業のほか、機械メーカー不二越も同様の訴えを起こされており、今後も賠償に応じる動きが続く可能性がある。

 懸念強める日本政府 「重大、深刻な影響」 

 日本政府は、韓国の元徴用工の賠償請求権について消滅したとの立場を堅持している。このため新日鉄住金が韓国での訴訟で敗訴が確定した場合に元徴用工への損害賠償に応じる意向を示したことに関し「仮にこうした事態に追い込まれれば、日韓関係全体に重大かつ深刻な影響を与えかねない」(政府筋)と懸念を強めている。

 戦後の日韓関係は、植民地時代の個人請求権問題を決着済みと位置付けた1965年の日韓請求権協定の上に成り立っているというのが日本側の基本認識だ。日本政府高官は「決着済みの戦後補償問題を蒸し返せば日韓関係の土台が揺らぐ。協定を無視するような韓国の一連の司法判断は理解に苦しむ」と不快感をあらわにする。

 ただ韓国の司法当局を相手とする問題だけに、有効な手だては見当たらないのが実情だ。日本と同様に、韓国でも司法権は行政権から独立しており、韓国政府に不服を申し入れるわけにはいかないためだ。外務省幹部は「どのような結果になるにせよ、表だって韓国の司法判断をとやかく言うことは、日本政府の立場からはできない」と指摘する。

 韓国裁判所の強制執行命令に基づく財産差し押さえなどの恐れがあることから、新日鉄住金に賠償金支払いを思いとどまらせるのも困難とみられる。差し押さえがあった場合、日韓請求権協定の明白な違反と見なして対応策を取る案もあるが、最高裁の和解勧告や判決に基づき企業が支払いに応じるケースでは協定違反と断定するのは難しい側面がある。

 今後の政府対応は外務、経済産業両省を中心に検討を進めるものの、当面は静観せざるを得ない可能性が高い。

企業イメージ悪化を懸念 影響配慮し苦渋の選択

 朝鮮半島の植民地支配をめぐる戦後補償問題で、政府見解に沿って対応してきた日本企業。韓国最高裁で敗訴する恐れが強まり、企業イメージの悪化や本業への影響に対する懸念が、賠償に応じる苦渋の選択を迫っている。

 「すでに解決した問題なのにこんな判決が出るとは信じられない」。ことし7月、ソウル高裁の判決内容を聞いた新日鉄20+ 件住金幹部は驚きを隠さなかった。同社は直ちに韓国の最高裁に上告する方針を決めた。

 それでも、新日鉄住金は、現実的には敗訴した場合の対応を冷静に判断せざるを得ない。問題がこじれると企業イメージが悪くなるのは不可避。韓国で生産拠点を保有しないものの、賠償を拒んで売掛債権などが差し押さえられれば本業に影響する恐れがある。

 同様に韓国の高裁で賠償を命じられた三菱重工業は、韓国でかつて人工衛星の打ち上げなど大規模な事業を手掛けたが、工場などの生産拠点はない。現地法人が規模の比較的小さい事務所を構えるだけだ。敗訴の確定で固定資産が差し押さえられても「事業にはほとんど影響ない」(広報部)とみるが、差し押さえ対象の範囲がどこまで広がるか、影響が読み切れない部分も残る。新日鉄住金の判断を受け、あらためて対応を検討することになりそうだ。(共同通信、2013.8.19)


<参照>
ウィキペディア 日本国と大韓民国との間の基本関係に関する条約
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堀内恒夫繰り上げ当選

 自民党参院議員の中村博彦(なかむら・ひろひこ)氏が31日午前0時30分、多臓器不全のため名古屋市の名古屋大病院で死去した。70歳。徳島県出身。自宅は徳島県吉野川市川島町桑村851。葬儀・告別式の日時や場所は未定。喪主は長男太一(たいち)氏。これによりプロ野球巨人前監督の堀内恒夫氏(65)が繰り上げ当選の対象となった。

 中村氏は2004年、参院選比例代表で初当選し、2期目。福田、麻生両内閣で総務政務官を務め、党副幹事長も歴任した。町村派に所属し、環太平洋連携協定(TPP)交渉参加に賛成する自民党議員の勉強会の共同代表を務めた。

 堀内氏は巨人のエースとして活躍した。中村氏が再選を果たした10年7月の参院選で自民党比例代表名簿の次点だった。自民党が議員就任の意向などを確認している。(日刊スポーツ、2013.7.31)
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2013年07月29日

「歌舞伎町の赤ひげ先生」2億9000万円所得隠し

 東京・歌舞伎町周辺で働く外国人らが数多く訪れる「アスカクリニック」(東京都新宿区)を経営する山中秀●(しゅうけん)院長(52)が、東京国税局から、2011年までの7年間に約2億9000万円の所得隠しを指摘されていたことがわかった。(●は日へんに「亘」)

 知人が経営しているかのように装ったり、「自由診療」で得た報酬の一部を除外したりしていたという。申告漏れ総額は約3億5000万円。重加算税などを含む追徴税額は約1億5000万円で、山中院長は既に修正申告したとみられる。

 関係者によると、山中院長は、01年5月開院の同クリニックを個人経営しており、診療報酬を自身の事業所得として申告する義務があった。ところが、知人が経営者であるかのように装い、自らは、同クリニックから給与を受け取っている形にしていたという。

 さらに知人名義で申告する際も、外国人らへの自由診療で得た報酬の一部を除外させるなどしていた。保険診療の場合、患者負担以外の治療費は、医療機関側が診察内容や金額を示して保険組合に請求するが、自由診療では金額などが外部から分からない。こうした処理が、同国税局から仮装・隠蔽を伴う悪質な所得隠しにあたると判断されたという。山中院長は取材に対し、税務調査について「今は答えるつもりはない」と話している。

 ◇

 山中院長は、保険証を持たない外国人でも積極的に診療する医師として、「歌舞伎町の赤ひげ先生」などと雑誌で紹介されていた。

 同クリニックは、歌舞伎町と新宿区大久保のコリアンタウンに挟まれた地域にある。山中院長によると、繁華街などで働く外国人が仕事を終えた後に受診できるようにと開院したといい、午後6時から午前2時まで診察を受け付けている。(読売新聞、2013.7.29)


 保険証を持たない外国人らを診療し「歌舞伎町の赤ひげ先生」として知られる「アスカクリニック」(東京都新宿区)経営、山中秀(しゅう)●(=日へんに亘)(けん)院長(52)が東京国税局の税務調査を受け、平成23年までの7年間に約2億9千万円の所得隠しを指摘されていたことが29日、関係者への取材で分かった。申告漏れの総額は約3億5千万円で、重加算税を含む追徴税額は約1億5千万円。山中院長はすでに修正申告に応じたとみられる。

 関係者によると、山中院長はクリニックを個人経営しているにも関わらず、クリニックから給与を受け取る形を取り、知人が経営者であるよう偽装。全額が患者の自己負担で、治療費を病院が独自に決められる自由診療で得た報酬の一部を除外させるなどしていたという。

 診療報酬は山中院長の事業所得として申告する義務があり、東京国税局はこうした経理処理が悪質な仮装・隠蔽を伴う所得隠しにあたると判断した。

 山中院長は13年5月にクリニックを開院。診療時間を午後6時〜午前2時とし、主に周辺で働く外国人を対象に診察している。(産経新聞、2013.7.29)
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2013年07月28日

テレビ東京『独占生中継 第36回隅田川花火大会』

 東京・浅草周辺で27日開催された隅田川花火大会が大雨洪水警報を受け、開始30分で中止となり、大会を生中継していたテレビ東京系「独占生中継 第36回隅田川花火大会」も対応に追われた。

 俳優高橋英樹(69)が司会を務め、娘真麻(31)がリポーターとして出演。真麻は暴風雨に打たれ傘が飛ばされそうになりながらも、リポートを続けた。ゲスト出演者も動揺を隠せず、歌舞伎俳優の中村獅童(40)は「一生忘れられないです」。樹木希林(70)は「年を取るといろいろ忘れていきますが、この日だけは忘れないでしょう」と苦笑い。さらに、雨にぬれながらも番組進行を続ける高橋らに「こんな大変な時に知らん顔してよくしゃべれますね〜」と突っ込んでいた。(日刊スポーツ、2013.7.27)


第36回 隅田川花火大会、中止のお知らせ 高橋真麻の根性中継あり



 これは伝説でしょう。真麻はネット上の評判を過剰に気にするらしいですが、この仕事にケチをつける人はいないと思います。おつかれさまでしたとしか言いようがありません。


 <雨の花火大会で根性リポート 真麻アナ好評 >
 元フジテレビでフリーに転身した高橋真麻アナウンサー(31)も“ビショ濡れ”で人気急騰だ。

 27日夜の隅田川花火大会を生中継したテレビ東京の番組で、花火が見える台東区のホテル屋上からリポート。父で俳優の高橋英樹(69)の呼び掛けで画面に登場したが、ゲリラ豪雨でビニール傘は飛ばされ、浴衣も髪の毛もずぶ濡れ。そんな状況でも「雨が凄すぎて、逆にテンションが上がりますね」と笑顔で中継し「根性中継」などとネット上で話題になっている。(スポニチ、2013.7.29)
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