2010年09月30日

ファイル共有ソフト児童ポルノ事件一斉取り締まり18人逮捕

 「ウィニー」「シェア」といったファイル共有ソフトを利用したインターネット上の児童ポルノ事件で、全国の21都道府県警は28日までに、児童買春・ポルノ禁止法違反容疑などで一斉捜査に乗り出した。27日から28日にかけ、関係先として全国の50カ所を家宅捜索し、男18人を逮捕した。

 警察庁によると、同ソフトを利用した児童ポルノ事件の一斉捜査は初めてで、一部の捜査では違法ファイル情報を収集・分析するため警察庁が運用する「P2P観測システム」を活用。「シェアーザ」と呼ばれるソフトを使った事件も初めて摘発した。

 警察当局は今回の捜査を機に、接続業者がアクセスを遮断し閲覧できないようにする「ブロッキング」の“抜け道”にもなりかねない共有ソフト利用の事件摘発を強化する方針。

 警察庁によると、18人の逮捕容疑は、共有ソフトを使ってネット上に児童ポルノを流したり、閲覧可能にした疑いなどで、児童買春・ポルノ禁止法違反(公然陳列)が9人、同(公然陳列目的所持)が6人、わいせつ図画公然陳列容疑が3人。医師や地方法務局職員、県職員などもいた。

 逮捕者を含め、一斉捜査の対象は全国の約30人で、一部は今後、任意などで捜査が継続される。被害児童は小学生以下が最も多く約25人に上るという。

 使われた共有ソフトは「イーミュール」が21件、「ライムワイヤー」が6件、「カボス」が2件、ウィニー、シェア、シェアーザが各1件。岩手県警はシェアーザを利用した事件を摘発、県職員の男(51)を逮捕した。

 今年1〜6月に全国の警察が摘発した児童ポルノ事件は599件。うちインターネット利用は329件で、62件ではファイル共有ソフトが使われていた。(共同通信2010.9.28)


 県警少年課などは28日、ファイル共有ソフト「Share」(シェア)を使って、未成年のわいせつ画像をインターネット上で閲覧可能にして所有したとして、岐阜県北方町北方、契約社員、M容疑者(22)を児童ポルノ禁止法違反(公然陳列目的所持)容疑で現行犯逮捕したと発表した。県警によると、共有ソフトを利用した児童ポルノ事件の逮捕者は県内初。

 逮捕容疑は27日、シェアを使ったネット利用者に見せる目的で、児童ポルノ「関西援交」の画像を所持したとされる。M容疑者は容疑を認め、「04年ごろからわいせつな画像を集め始めた」と供述しているという。

 7月末、県警のサイバーパトロールがM容疑者が流した児童ポルノ画像を発見した。共有ソフトを使った児童ポルノ事件については、警視庁と県警など20道府県警が27日から一斉摘発に乗り出していた。(毎日新聞、元の記事は実名、2010.9.29)


 ファイル共有ソフト「ウィニー」で児童ポルノを流出させたとして33歳の男が逮捕された。逮捕容疑は公然陳列。何が摘発の決め手となったのか。(テクニカルライター・三上洋)

 ファイル共有ソフト「ウィニー」で児童ポルノ動画を取得し、利用者に閲覧させたとして、警視庁は岡山市のK疑者(33)を、児童買春・児童ポルノ禁止法違反(公然陳列)容疑で逮捕した。K容疑者は今年7月に、自宅パソコンでウィニーを使い、8〜9歳女児のわいせつ動画2点をダウンロードしていた。警視庁では今年1月に導入したファイル共有ソフトの通信履歴解析システムで、K容疑者を特定している。

 大きな注目点は、自分のパソコンに児童ポルノ動画を保存した行為を、警視庁が「公然陳列」と判断したことだ。ウィニーでは、ファイル共有ソフト(P2Pソフト)の特性から、ダウンロードしたファイルは、特別な操作をしない限りネットワーク上に公開される。そのため警視庁では、この仕組みを知りながら自分のパソコン内に動画を保存した行為を「公然陳列」と判断したようだ。

 今までのファイル共有ソフト関連での逮捕は、取得したファイルを販売したり、アップロードをしたことが容疑となっている場合が多かった。しかし今回の事件では、児童ポルノ動画を取得したことが公然陳列という容疑になっている。

 改めてウィニーのファイルの仕組みを説明しよう。ウィニーはサーバーを持たずに利用者同士がつながるピアツーピア(P2P)方式のファイル共有ソフトだ。利用者が持っているファイルを、キャッシュという暗号化されたファイルでアップロードやダウンロードする仕組みとなっている。

 ウィニーのネットワーク上では、このキャッシュファイルが流通しており、動画ファイルなどでは断片化している場合が多い。利用者のパソコンには、ダウンロード途中の部分キャッシュ、ダウンロードを終えた完全キャッシュなどがあり、完全キャッシュになると自動変換されて「ダウンロードフォルダ」に保存される。利用者が明示的にアップロードしたい場合は、「アップロードフォルダ」にファイルを置く。

 しかしながらキャッシュは、常にほかの利用者と共有しており、いつでもアップロードできる状態にある。「アップロードフォルダ」に置かなくても、ネットワーク上にキャッシュをアップする可能性が高い。極端なことを言えば、ウィニーネットワークに接続しているだけでもアップロード側になることがある。

 また利用者には不要なキャッシュも存在している。ウィニー利用者のパソコンを中継点と使うことがあるためだ。そのためポルノ動画が欲しいわけではないのに、キャッシュとしてポルノ動画がパソコンに残ることもある。

 今回の事件では、児童ポルノ動画を取得=キャッシュフォルダーに保存したことが、ほかのパソコンでも見られる状態だったとして公然陳列容疑で逮捕されたようだ。

 このようにウィニーなどのファイル共有ソフトでは、ネットワークに接続しただけでアップロード側になる可能性があり、かつ意図しないファイルをアップロードすることもある。ファイル共有ソフト自体は違法ではないが、ネットワーク接続するだけで違法になる可能性があるので使用を控えたほうがいいだろう。

 またウィニーには脆弱性(ソフトウエアの欠陥)が発見されており、外部から攻撃されて任意のコードを実行されてしまうほか、攻撃の足場として使われる可能性がある。

 ウィニーは、作者が著作権法違反幇助の刑事事件で係争中のため、現時点では脆弱性が修正される予定はないという。このためIPA・情報処理推進機構は、ウィニーの使用停止を呼びかけている。

 またコンピュータソフトウェア著作権協会(ACCS)や日本レコード協会(RIAJ)など権利者7団体は、全国の大学や専門学校に対してウィニーなどのファイル共有ソフトを使わないように呼びかけている。著作権侵害や情報漏えいなどのリスクが高いためで、学生に対してファイル共有ソフトを使わないようにとの指導を要請している。自分が使わないことはもちろんのこと、子供が興味半分でファイル共有ソフトを使わないように注意したい。(読売新聞、元の記事は実名、2010.9.10)


 「P2P観測システム」によるファイル共有ソフト利用者一斉摘発というニュース。逮捕容疑はファイルを放流した疑いなんですが、やはり批判の多い児童ポルノは問題になりやすいようです。

 ネットワークを壊滅させるために一番手っ取り早いのはユーザーを摘発し、萎縮させること。いままでは最初に放流した人だけが狙われていたんですが、今月初旬に捕まった上記K容疑者は単にダウンロードしていただけの受動的ユーザー。この人が逮捕された時点でWinnyなどP2Pソフトは使った時点で危険であることがはっきりしました。

 公判維持できるのかという気もしますが、「Winnyで児童ポルノを蒐集していた気持ち悪い奴として晒し者にするのが目的なので略式起訴だけで釈放されるだろう」と2ちゃんねるでは推測されていました。それに対して同情する気は毛頭ありませんが、こんな嫌がらせをされてK容疑者は自殺するんじゃないですかね。大丈夫なのだろうか。

 秋葉原通り魔事件以降、街を歩くオタク青年の持ち物を検査してカッターナイフ所持だけで逮捕するということを続けている警察。同様に、Winnyは使っているだけで自動的にキャッシュを交換するという構造上、容疑者を恫喝・自白させればいくらでも検挙できます(逆に容疑を否認されると相当難しい裁判になる)。簡単に逮捕できるので検挙率確保のために今後も摘発は続くでしょう。

 ニーチェ風にいえばK容疑者の摘発でP2Pは死にました。逮捕するかどうかは警察の恣意的な判断次第。そもそも無数のロリコンユーザーがいるのになぜM容疑者やK容疑者が選ばれたのか。完全キャッシュを削除しないまま必要以上に放置していたのかもしれませんが実態は謎です。とにかく使った時点で捕まることが明らかになった以上、使用は躊躇したほうが賢明です。


499 :[名無し]さん(bin+cue).rar:2011/01/24(月) 19:33:06 ID:FpqJkld+0
アップロードしたリストどころか、
繋いだ時間、切った時間、フォルダ内のモノ
ダウンフォルダのモノとか全部データ化されてた

此処までやられるのかって感じだった

何かPCを全部覗かれてた感覚に陥ったね
でも、取調官も言ってたよ
「我々はやろうと思えば、何処までも調べれる技術はある」みたいな事
確認はしていないけど、
自分の逮捕を向こう側が決めてから
ダウンも全てバレてたと思う
それらしい事も言われたしね(罪には問われてないけど)(2ちゃんねる)


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2010年09月27日

「死刑もあり得るスパイ容疑ということになれば人命にかかわる。衝突事件と人命をてんびんにかければ、起訴という判断はできなかった」中国人船長釈放の真相

 沖縄県・尖閣諸島(中国名・釣魚島)近くで中国漁船が日本の海上保安庁巡視船「みずき」に衝突した事件で、那覇地検は24日、公務執行妨害容疑で逮捕・送検された中国人船長、※其雄(せん・きゆう)容疑者(41)を処分保留で釈放すると発表した。鈴木亨次席検事は記者会見で「我が国国民への影響や今後の日中関係を考慮すると、これ以上身柄の拘束を継続して捜査を続けることは相当ではないと判断した」と述べ、日中関係悪化が判断材料となったことを認めた。仙谷由人官房長官は「捜査上の判断」と「政治的な配慮」を否定し、柳田稔法相は「指揮権を行使した事実はない」としているが、対抗措置を強めた中国側に譲歩したとの印象はぬぐえず、対中国外交で禍根を残す結果になった。

 那覇地検は手続きが終了次第、※船長を釈放し、25日未明に中国のチャーター機で帰国するとみられる。同船長は不起訴処分となる見通し。

 石垣海上保安部によると、※船長が中国人船員14人と乗り組んだ中国漁船は7日、尖閣諸島・久場(くば)島の北西約15キロの日本領海内で、追跡中の巡視船に衝突した。

 石垣海保が※船長を逮捕し、他の船員は13日に帰国した。※船長は衝突したことは認めているが、故意ではなかったと主張していた。

 鈴木次席検事は記者会見で「漁船を巡視船に故意に衝突させたことは明白で、危険な行為だった」とする一方、(1)巡視船の損傷は航行に支障が生じるものではない(2)巡視船乗組員が負傷する被害がない(3)衝突は巡視船の追跡を免れるためにとっさの行為で計画性が認められない−−などを釈放理由とした。

 また、釈放決定が拘置期限(29日)の5日前になった理由について、鈴木次席検事は「必要な捜査がほぼ終結した」と述べた。(毎日新聞、井本義親、2010.9.24)

 ※は「簷」の竹カンムリを取る


 起訴の方向から一転、船長釈放が決まった尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件。検察幹部は釈放決定の一要因として、日本人4人が中国当局に身柄を拘束された事件を挙げ、「起訴することで国民をこれ以上危険にさらすわけにはいかなかった」と打ち明けた。検察内では今も起訴すべきとの意見が多く、「苦渋の選択」だったことがうかがえる。

 中国漁船が海上保安庁の巡視船に衝突したのは7日。石垣海上保安部は8日に船長を逮捕、9日に那覇地検石垣支部に送検した。勾留満期の19日には10日間の勾留延長が決定。船長は否認を続けており、検察当局は起訴に向けて、粛々と捜査を続けていた。

 この間、中国政府は「即時釈放」を求め続けた。閣僚級の交流停止に加え、中国国内での反日感情の高まりから、1万人規模の来日団体旅行や航空路線増便交渉が中止されるなど各方面に影響が及んできた。

 19日の勾留延長後、中国側の要求はエスカレート。21日には温家宝首相が「船長を即時、無条件で釈放することを日本側に求める」と発言するに至った。

 検察当局はこうした中国側の状況を考慮し、勾留延長以降、船長釈放に傾いていった。23日には那覇地検が外務省の担当課長を参考人聴取し、起訴による対中関係悪化の影響などを尋ねていた。

 24日午前、最高検は福岡高検、那覇地検の幹部を集め、最終的に釈放する方針を決定。検察首脳は「(船長が)否認を続けると保釈もできない。そうなるとどうなるか。国益全体を考えた結果だ」と明かした。

 決定的だったのが邦人4人が軍事関連施設を撮影した疑いで中国当局に拘束された事件だ。4人は準大手ゼネコン「フジタ」の社員と判明。拘束は21日だったが、中国当局が日本側に伝えてきたのは23日夜だった。こうした事件は通常、数時間で釈放される例が大半だが、いまだに拘束は続いている。

 検察幹部の一人は「死刑もあり得るスパイ容疑ということになれば人命にかかわる。衝突事件と人命をてんびんにかければ、起訴という判断はできなかった」と苦渋の表情を浮かべた。

 法と証拠。検察の信頼はこの2つで支えられている。しかし、“証拠”では大阪地検特捜部の主任検事による改竄(かいざん)事件が発生。今回の釈放では、粛々と“法”を執行してきたはずの検察が法以外の判断で処分を変えたといえる。信頼の根拠を揺るがす判断が今後どう影響するか、懸念される。(産経新聞、大竹直樹、2010.9.25)


 「逮捕した中国人の船長は国内法に基づいて粛々と対応する」(前原外務大臣)としていたのにあっさり釈放してしまった日本政府。菅内閣は検察のせいにしていますが、これほどの超法規的措置が役人の独断でできるわけはありません。

 団体旅行キャンセル、レアアースの実質的対日禁輸、温家宝首相の反発に加えて今回一番圧力になったのはやはりフジタ社員の拘束。テレビ東京『ワールドビジネスサテライト』では拘束された4人の社員を「人質」とニュース内で呼称していました(番組内で訂正)が、死刑もあり得るのであれば全く人質です。

 同様に、26日に放送された『たかじんのそこまで言って委員会』では三宅久之がダッカ日航機ハイジャック事件に触れていました。ダッカ事件の結末が犯人を釈放しただけでなく要求通り600万ドルまで与えたように、今回も船長の釈放によって尖閣諸島という日本固有の領土を奪い取れるのではないかと中国政府にあらぬ期待を抱かせてしまいました。

 漁船自体が実質工作船なのではないかという指摘もあります。これからどんどんやって来るであろう中国船をどうするのか。毅然とした態度を取らない限り日本の国土は守れないと思います。
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2010年09月26日

第58回神戸新聞杯(GII)

三連単 D→@・G→C・E・H・I・J・K=1万2000円
前回までのトータル:−157万9830円
回収率:38.8%
posted by リュウノスケ at 13:48| Comment(0) | TrackBack(0) | 競馬 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年09月23日

島田紳助と吉本興業に1000万円賠償命令

 タレントの島田紳助さんが平成16年、所属先の吉本興業(大阪市中央区)の女性社員を殴るなどしてけがをさせた事件をめぐり、被害女性が島田さんや同社に計約1億円の損害賠償を求めた訴訟の判決が21日、東京地裁であった。松田典浩裁判官は島田さんらに計約1千万円の支払いを命じた。

 島田さん側は暴行に関する事実関係は争わず、損害額などが主な争点。松田裁判官は、被害女性のけがの程度や通院歴などから、賠償額を算定した。

 一方で、女性側は、島田さんが事件後に開いた記者会見についても「事実に反する発言で名誉を傷つけられた」と主張したが、松田裁判官は「女性の社会的評価を低下させたとは認められない」と退けた。また、「事件後、不当に退職させられた」として、同社との雇用関係確認を求めたことに対しては、「女性が復職しなかったのは、事件によるけがや心的外傷後ストレス障害(PTSD)によるものではなく、私的な傷病欠勤によるもの」と指摘し、女性側の主張を退けた。

 事件は16年10月に発生。島田さんは大阪市北区の朝日放送で女性を控室に連れ込み、頭を殴ったり、つばを吐きかけたりしたとして傷害罪で略式起訴され、同年12月、大阪簡裁で罰金30万円の略式命令を受けた。

 島田さんは吉本興業を通じ「判決を真摯(しんし)に受け止め、被害者の方にあらためておわび申し上げたいと思います。誠に申し訳ございませんでした」とコメント。吉本興業は「同様の事件を再発させないよう引き続き防止策に努める」としている。(産経新聞、2010.9.21)


 吉本興業所属のタレント島田紳助さん(54)に殴られてけがをしたなどとして、同社に勤めていた女性が島田さんらに計約1億円の損害賠償を求めた訴訟の判決が21日、東京地裁であり、松田典浩裁判官は島田さんと同社に計約1045万円の賠償を命じた。

 判決によると、島田さんは2004年10月、女性に「口の利き方が悪い。上司を呼び捨てにするな」などとどなって暴力を振るい、けがをさせた。また、同社も島田さんに対する使用者として責任を負うとした。

 この事件で、島田さんは同年12月に傷害罪で略式起訴され、罰金30万円の略式命令を受け、全額納付した。

 吉本興業は「判決を厳粛に受け止め、同様の事件を再発させないように引き続き防止策に努めていく」としている。(読売新聞、2010.9.21)


 この事件以降も東京03恫喝など粗暴な振る舞いを続けている島田紳助。素人時代に車上荒らしの「前科」があるわけですし、裁判用語でいう矯正不可能な人格なのかもしれません。

 それにしても紳助の所得からしたら賠償金は請求通り1億円でよかったんじゃないでしょうか。番組もすぐ復帰できますし、1000万では全く抑止力になりません。SMクラブで「100万払うから指を折らせろ」と要求した大物俳優じゃありませんが、この男なら1000万の札束投げ付けて女殴りますよ。


<参照>
ウィキペディア 島田紳助 来歴
posted by リュウノスケ at 00:19| Comment(0) | TrackBack(0) | 芸能 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年09月19日

第28回関西テレビ放送賞ローズステークス(GII)

三連単 D→F→@・C・E・G・H・K=1万2000円
前回までのトータル:−156万7830円
回収率:39.0%
posted by リュウノスケ at 14:09| Comment(0) | TrackBack(0) | 競馬 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする